あなたのインターネットビジネスを一歩未来へと進めるお手伝いをします。

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受付:9:00~18:00 土日祝休

ソリューション・サービス

 以下のようなソリューション・サービスを提供しています。下記以外にも、各種対応させていただいています。

Webカタログ・ソリューション

生活協同組合向けECに特化した、電子カタログ上で簡単に注文操作が可能なソリューションです。
ECサイトとのデータインターフェイスは、ECサイト側の各種APIに対応しています。(カスタマイズ可能)
東北6県、関東甲信越1都7県、九州・沖縄7県の生活協同組合に提供中です。
2022/12/26 ImpressWatchにて紹介されました。
「ネットスーパーに悩んだ結果、生協にたどり着く【私の2022】」
中段:「ウェブカタログが便利 そのまま注文」

書籍・CD・DVD販売・ソリューション

書籍卸大手の(株)トーハンが提供するe-honAPIシステムに対応し、同社が取り扱う書籍・CD・DVD130万アイテムの受発注が可能なWebサイトを簡単に構築できるソリューションを提供しています。
東北6県、関東甲信越1都7県、近畿2府3県(兵庫県を除く)の生活協同組合に提供中です。

業務内容

 以下のような分野について、さまざまな角度からご支援させていただきます。
 これ以外にも、各種対応させていただきますので、まずはお気軽にご連絡をお寄せください。

デジタル化・デジタルシフト
DX推進支援
御社のデジタル化、DX(デジタル・トランスフォーメーション)をすすめるお手伝いをします。
DXは、全社的なPJを立ち上げて臨むことが求められます。数多くのDX推進支援を手がけてきた知見や経験を元に、御社に最適なDX推進プランの立案や運営支援を行います。
中長期計画立案支援 御社の中長期事業計画において、デジタル技術やインターネットをどのように位置づけるかを含め、 現状の分析や業界動向などを踏まえて自社の強み・弱み、競合状況などを加味し、最新のDX(デジタル・トランスフォーメーション)による事業改革と事業戦略の立案を支援します。
デジタル人材育成支援 今、もっとも求められているデジタル人材は、外部から招くことだけではまかないきれないのが実情です。
社内の人材育成、ひいては、社員全員が、なんらかのデジタル人材となるような育成計画や研修計画の立案を支援します。
最新業界動向・事例紹介 最新の業界動向や他社事例などをわかりやすくご紹介するとともに、御社への適用案などをごいっしょに検討します。
デジタルシフトやDX、インターネット事業、EC分野に関する社内向けのセミナーなども対応いたします。
インターネットECサイト
構築・運用・活用支援
実際に独自ECシステムの開発プロジェクトを立ち上げるところから、 ベンダー選定、要件定義、プロジェクトマネジメントなどを支援します。
ASPや共同基盤の利活用についても、導入から運用設計、効率的な運用方式などをご提案し、 実際の運用場面までをサポートすることも可能です。
特に、昨今のモバイル対応が求められる状況から、PC向けと同等以上のモバイルサイト作りを提案させていただきます。
ネットプロモーション
導入・活用支援
リアル媒体、紙媒体との連携、店舗事業などとオムニチャネル化をめざすための施策や、 52週間のプロモーション企画について、現状あるツールなどを活用した提案をさせていただきます。
スマホ・タブレットアプリ
開発・導入支援
モバイル対応の要ともいうべきアプリですが、多くの場合、どこから手をつければいいのかがわからないのは実情でしょう。
数多くの開発経験や活用実績がありますので、プランニング、ベンダー選定からAppStore、GooglePlayストアへの申請手続きまで支援いたします。
最新技術活用 様々な業務への最新テクノロジー(AI、IoT、クラウドコンピューティング)を適用した効率化や自動化をお手伝いします。
RPA(ロボット技術による業務プロセスの自動化)など。
マーケティングツールなど
導入・活用支援
インターネットこそOne to Oneマーケティングに最適なツールです。
データ分析からプロモーション施策までを一気通貫で実現するマーケティングオートメーションツールの検討や選定など、 手作業レベルから完全自動化までを支援いたします。
各種データ分析・活用支援 インターネットサイトは、顧客の行動データをはじめ、無限のデータの宝庫です。これらを使わずにいることこそ大変な損失です。
その一方で、あまりに大量すぎるため、分析や活用が難しいという悩みもあります。
どうすれば、効率よく分析でき、次の手立てに生かせるのは、やはり経験と分析手法やツールに精通している必要があります。
最近話題のビッグデータにも通じるデータ分析についても、ぜひ、ご相談ください。

業務実績

期間 支援先 業務内容
2024年10月1日 総合サービス企業 「社宅引当自動化システムの構築・導入」のPJ支援を受託NEW
2024年9月6日 特非)ITC近畿会 ITC近畿会セミナー「DX認定 基礎セミナー」、「9/27 同・実践セミナー」に登壇NEW
2024年3月4日 一般財団法人関西情報センター 関西CIOカンファレンスのパネルディスカッションに登壇
2024年1月 一般財団法人 大阪府行政書士会向け「士業経営とDX」をテーマにセミナーを開催
2023年9月~2023年12月 生協事業連合 CD書籍販売ASPシステム 電帳法・インボイス対応
2023年6月~2023年9月 総合サービス企業 DX推進指標による経営目標自己診断支援
2023年8月 一般財団法人 「DX・AI導入実践ワークショップ」第1回・第2回に講師として登壇
2022年12月~2023年2月 生協事業連合 カタログストレージサービス構築支援
2022年12月~2023年3月 一般財団法人 関西DX推進プラットフォーム事業アドバイザー
2022年12月 広域行政 一般向けDX推進セミナー
2022年10月 一般財団法人 一般向けDX推進指標ワークショップ・セミナー
2022年3月~9月 生協 生協アプリ開発・運用プロジェクト(第3期)支援
2022年3月~ 総合サービス企業 全社DX推進の支援
2021年12月~2022年3月 一般財団法人 関西DX推進プラットフォーム事業アドバイザー
2021年6月~8月 生協事業連合 カタログストレージサービス構築支援
2021年5月~7月 生協事業連合 サーバウィルス対策ソフト更新支援
2021年8月~2022年3月 生協 生協アプリ開発プロジェクト(第2期)支援
2020年11月~2021年8月 生協 生協アプリ開発プロジェクト支援
2020年9月~2021年1月 公益財団法人 中小企業等IT利活用支援事業コーディネータ
2020年3月~ 生協事業連合 Webギフトシステム安定稼働支援
2020年3月~2020年7月 生協 Webカタログシステム導入支援
2019年10月~2020年3月 生協事業連合 ギフトWeb受注システム導入支援
2019年10月~2020年2月 生協事業連合 CD書籍販売ASPシステム導入展開支援
2019年10月~2020年10月 生協事業連合 ギフトWeb受注システム・お取り寄せ便受注システム共同開発支援
2019年6月~2024年3月 生協 デジタルシフト推進プロジェクト運営支援
2019年4月~ 生協事業連合 CD書籍販売サイト安定稼働支援
2018年12月~2019年7月 生協事業連合 営業支援システム開発プロジェクト支援
2018年11月~2019年3月 生協向けWebサイト導入提案支援
2018年11月~2019年2月 製造業 IoT導入計画立案支援
2018年11月 Diamond Chain Store誌2018年11月15日号「生協のIT活用」寄稿
2018年10月~12月 商工会議所 製造業向けIoT導入セミナーコーディネーション(全5回)
2018年7月~2019年4月 生協事業連合 CD書籍販売サイト共同開発プロジェクト支援
2018年4月~2019年4月 生協向け媒体Web連携プロモーション施策立案支援
2017年11月~12月 生協 インターネット広告実施計画立案支援
2017年10月~2018年5月 生協 スマホサイトリニューアル支援
2017年5月~2019年3月 生協事業連合 産学連携アンチエイジングアプリ開発支援
2017年5月~2019年5月 生協 インターネット事業研究会運営支援
2017年3月~6月 生協 タブレット向けホームアプリ開発支援
2016年12月~2017年3月 生協タブレット向け家計簿アプリ展開支援
2016年12月~2017年3月 生協事業連合 新Webカタログシステム導入支援
2016年10月~11月 生協向け注文アプリ開発プロジェクト支援
2016年9月~12月 生協 ギフトカード・クレジット決済サイト開発
2016年9月~11月 生協事業連合 新Webカタログシステム機能改善支援
2016年4月~ 生協事業連合 新Webカタログシステム安定稼働支援
2016年3月~5月 生協事業連合 新Webカタログシステム展開支援
2015年12月~2016年3月 生協事業連合 ECサイト向け画像処理システム開発
2015年10月~12月 生協事業連合 講習会マッチングシステム開発
2015年10月~2016年3月 生協事業連合 新Webカタログシステム開発
2015年 9月~ コープソリューション新聞社 「生協のインターネット事業-新たな挑戦のとき」の連載を開始しました。
2015年 5月~2016年9月 生協事業連合 インターネット業務組織改革支援
2015年 5月~2024年3月 生協事業連合 インターネット事業全般支援

詳細については、お問い合わせください。

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